建築設備士の資格を取るとどんなメリットがある？

建築設備士試験は設備系の資格の中でも難易度が高く、高収入を見込める国家資格として人気です。キャリアアップにも役立つ資格ですが、建築設備士はどのような仕事を担当するのでしょう。

この記事では建築設備士試験の概要や受験資格の要件、建築設備士に向いている人の特徴などを解説します。

建築設備士とは、どんな資格？

建築設備士とは、建築設備に関する専門的な知識や技術を有することを証明する国家資格です。建築設備士は、建築士に対して建築設備の設計・計画、工事監理の助言を行うことができます。建築設備士の助言や意見を受けた建築物は、安全性や品質の高い建築物として評価されるため、建築設備士は建築業界などで重宝されます。

建築士は、建築設備士から助言を受けた場合は建築確認申請書にその旨を記載します。また、建築士法によって、建築士事務所が設計もしくは工事管理の受託契約を締結する際、業務に従事する「建築設備士」の氏名を交付すべき書面に記載することが規定されています。

建築設備とは、給排水など衛生設備、ダクト、ポンプ、空調機器、照明類などがコンピュータ制御されたシステムなどです。建築設備士が自ら建築物自体の設計を行うことありませんが、建築設備士の助言を設計条件とする案件もあり、建築設備士が有する専門知識や技術は評価されています。

建築設備士試験は、｢第一次試験（学科）」、｢第二次試験（設計製図）」があります。｢第二次試験（設計製図）｣は、｢第一次試験（学科）」の合格者のみ受験できます。

試験の出題内容は下記の通りです。

第一次試験（学科）

第二次試験（設計製図）

建築整備の仕事は、建築設備士の資格が必須ではありません。ただし建築設備士の有資格者はたしかな専門知識と技術を習得しているとみなされますので、高い信頼性を得られます。

下記の業界の就職・転職においても、建築設備士の資格は優遇されるでしょう。

建築設備士の資格を取得すると、下記の悩みや課題の解決に貢献できます。

建築設備士が解決できること

建築設備士試験を受験するには、受験に必要な学歴または資格と建設設備に関する実務経験年数が必要です。

学歴については、正規の建築、機械、電気またはこれらと同等と認められる類似の課程を修了していることが求められます。

学歴または資格	実務経験
四年制大学指定学校指定科目卒業者	卒業後2年以上
短期大学、高等専門学校、旧専門学校指定科目卒業者	卒業後4年以上
専修学校（専門課程）	卒業後2年以上
専修学校（専門課程以外）	卒業後4年以上
職業能力開発総合大学校または職業能力開発大学校（総合課程、応用課程または長期課程）	卒業後2年以上
職業訓練大学校（長期指導員訓練課程または長期課程）	卒業後2年以上
職業能力開発総合大学校、職業能力開発大学校または職業能力開発短期大学校（特定専門課程、専門課程）	卒業後4年以上
職業訓練短期大学校（特別高等訓練課程、専門訓練課程または専門課程）	卒業後4年以上
高等学校卒業後、職業能力開発校、職業能力開発促進センターまたは障害者職業能力開発校（普通課程）修了	修了後6年以上
高等学校卒業後、職業訓練施設（職業訓練短期大学校を除く）（高等訓練過程、普通訓練過程又は普通課程）修了	修了後6年以上
一級建築士、一級電気工事施工管理技士、一級管工事施工管理技士、空気調和・衛生工学会設備士、第1種、第2種または第3種絵電気主任技術者の資格取得者	実務経験2年以上
建築設備に関する実務の経験のみの者	実務経験9年以上