陸上特殊無線技士の資格を取るとどんなメリットがある?

陸上特殊無線技士が点検する無線設備施設キャリアアップ
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携帯電話や気象レーダーなどの通信障害を復旧させたり、無線基地局の運用・保守をしたりするのに欠かせない職種が、「陸上特殊無線技士」です。今回はこの陸上特殊無線技士とはどんな資格か、具体的な仕事内容や資格の取得方法などを紹介していきます。

陸上特殊無線技士とは、どんな資格?

陸上特殊無線技士とは、陸上にある無線設備を設置・操作するために必要な国家資格です。無線設備の操作・設備がしっかり稼働しているかを確認するメンテナンス業務、無線設備の故障があった場合の修理などを執り行います。

陸上特殊無線技士の資格には「第一級」「第二級」「第三級」「国内電信級」があり、取り扱える無線の種類や無線の周波数などが下記のように異なります。

第一級陸上特殊無線技士
陸上の無線局の空中線電力500W以下の多重無線設備(多重通信を行うことができる無線設備でテレビジョンとして使用するものを含む)で、30MHz以上の周波数の電波を使用するものの技術操作を行えます。
第二級陸上特殊無線技士
陸上の無線局の空中線電力10W以下の無線設備(多重無線設備を除く)で、1606.5kHzから4000kHzの周波数の電波を使用するものの技術操作を行えます。また、陸上の無線局で人工衛星局の中継により無線通信を行うものの、空中線電力50W以下の多重無線設備も実施できます。
第三級陸上特殊無線技士
陸上の無線局の無線設備(レーダー及び人工衛星局の中継により無線通信を行う無線局の多重無線設備を除く)で、「空中線電力50W以下の無線設備で25010kHzから960MHzまでの周波数の電波を使用するもの」「空中線電力100W以下の無線設備で1215MHz以上の周波数の電波を使用するもの」の技術操作を行えます。
国内電信級陸上特殊無線技士
固定局、基地局、陸上移動局等の無線電信で国内通信のための通信操作を行えます。

学ぶ知識・技術

陸上特殊無線技士の国家資格を得るには、試験を受験し合格する必要があります。試験科目や形式は、級ごとで下記のように異なります。

第一級陸上特殊無線技士(多肢選択式/3時間)
  • 無線工学(24問)
  • 法規(12問)
第二級・第三級陸上特殊無線技士(四肢択一式/1時間)
  • 無線工学(12問)
  • 法規(12問)
国内電信級陸上特殊無線技士
  • 法規(四肢択一式・12問/30分)
  • 電信術(送受信・75字/3分)

陸上特殊無線技士で目指せる職業、就職先は?

陸上特殊無線技士の資格があると、下記のような現場での就職が有利になるでしょう。

  • テレビやラジオの中継局
  • インフラ整備やレンタルネットサーバーを提供している会社
  • 携帯電話メーカーの中継局、基地局
  • 警察局

陸上特殊無線技士になるとどんな悩みが解決できる?

陸上特殊無線技士になると、自身の知識や技術を活かして下記のような悩み・問題が解決できるようになります。

陸上特殊無線技士が解決できること
  • 無線設備の定期的なメンテナンスを通じて故障を未然に防ぐ
  • 無線設備の故障時、適切に修理することで早急に通信障害から復旧させる

陸上特殊無線技士の資格を取れる人はどんな人?(取得条件・受験資格)

陸上特殊無線技士の国家資格を取得するには、試験に合格する必要がありますが、この試験は年齢や学歴、職歴を問わずどなたでも受験できます。

取得にかかる費用

陸上特殊無線技士試験の受験にかかる手数料は、以下の通りです。

第一級陸上特殊無線技士
6,363円
第二級・第三級陸上特殊無線技士
5,663円
国内電信級陸上特殊無線技士
5,563円

陸上特殊無線技士はどんな人におすすめの資格?

陸上特殊無線技士は、下記のような人に取得がおすすめの資格です。

陸上特殊無線技士の資格取得がおすすめな人
  • テレビ局やIT系の会社、wifiサービス・携帯会社など、様々な業種の企業での就職を有利に進めたい人(スマホやパソコンが普及している現在では、無線設備のニーズが高いため)
  • 陸上無線技術士の資格取得を目指している人(陸上特殊無線技士は、この資格の上位互換です)

どこが管理している資格なの?(問い合わせ先・管理団体)

陸上特殊無線技士の資格を管理し、試験を実施しているのは「公益財団法人 日本無線協会」です。その年の試験日程や試験会場、受験申請に必要な手続きについては、下記の公式HPからご確認ください。

▼ 公益財団法人 日本無線協会

まとめ:陸上特殊無線技士は求人数が多く、誰でも資格試験を受けられるのが魅力!

スマートフォンが普及している現代、陸上特殊無線技士の市場ニーズは高まり、また安定したものになっています。資格試験はどなたでも受けられるので、通信関連の企業の専門職に就きたい方は、ぜひトライしてみてはいかがでしょうか。

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