公認トレーニング指導士の資格を取るとどんなメリットがある?
スポーツジムやフィットネスクラブは無資格・未経験でも就職することができる場合もあります。スキルアップやキャリアアップを目指す人は資格取得にチャレンジするのもおすすめです。この記事では公認トレーニング指導士について、講習の内容や受講料、認定試験の概要や受験料を解説します。
公認トレーニング指導士とは、どんな資格?
公認トレーニング指導士とは、各種スポーツ施設関係指導者の指導力の向上、指導活動の促進、指導体制を確立するために定められた公認指導者制度です。公認トレーニング指導士は、スポーツの振興に寄与することも活動の目的としています。
公益財団法人 日本スポーツ施設協会は下記の公認資格を認定しており、公認トレーニング指導士はそのひとつです。
- 公認水泳指導管理士
- 公認トレーニング指導士
- 公認スポーツ施設管理士(公認体育施設管理士)
- 公認スポーツ施設運営士(公認体育施設運営士)
- 公認上級スポーツ施設管理士
- 公認スポーツプログラマー
- 公認インストラクター
- 認定プロバイダー
公認トレーニング指導士には、スポーツ施設に求められるリスク管理、スポーツの法的責任などの施設管理運営面、スポーツ科学・医学、栄養学等の理論の知識を有すること、対象や目的に応じた実技指導を行えることが求められます。
学ぶ知識・技術
公認トレーニング指導士の資格を習得するには、講習会を受講し、実技・資格認定試験に合格する必要があります。
講習内容は下記のように定められています。
- 1.日本のスポーツの現状と課題(オンライン)
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- 生涯スポーツをとりまく社会環境
- 競技スポーツをとりまく社会環境
- 2.トレーニングの理論(オンライン)
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- トレーニングの原理・原則/方法・内容
- トレーニングの計画・評価
- 3.スポーツとエネルギー(オンライン)
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- エネルギーの利用
- エネルギーの補給
- 4.トレーニングと外傷・障害予防/復帰(オンライン)
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- 安全管理と応急処置
- 内科
- 外科
- 5.トレーニングの実際(実技/集合型)
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- 身体部位の軸
- 対象者の軸
- 6.スポーツ基本法と法的責任(法リスクの管理)(オンライン)
実技・資格認定試験の内容は下記のように定められています。
- (1)理論
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- トレーニングの原理・原則
- トレーニングの方法・内容
- トレーニングの計画
- トレーニングの評価
- エネルギーの利用
- エネルギーの補給
- 安全管理と応急処置
- トレーニングと外傷・障害予防/復帰(内科)
- トレーニングと外傷・障害予防/復帰(外科)
- スポーツ基本法と法的責任(法リスク管理)
- (2)実技
- 実技に臨む態度・意欲等で評価
公益財団法人 日本スポーツ施設協会は、指導者資格のすべてに4年ごとの資格更新制を導入しています。
公認トレーニング指導士で目指せる職業、就職先は?
公認トレーニング指導士の資格を取得すると、スポーツジムやフィットネスクラブなどへの就職に役立ちます。
公認トレーニング指導士を取得するとどんな悩みが解決できる?
公認トレーニング指導士の資格を取得すると、下記の悩みや課題の解決に貢献できます。
- 公認トレーニング指導士が解決できること
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- 誤ったトレーニング法による怪我を未然に防ぐことができる
- 公認トレーニング指導士がいることで、所属する施設への信頼が高まる
- スポーツ振興に寄与しすることができ、人々の健康増進にもつながる
公認トレーニング指導士の資格を取れる人はどんな人?(取得条件・受験資格)
公認トレーニング指導士の講習を受講するための資格要件、試験の受験資格については下記の条件を満たす必要があります。なお、講習会の定員は60名です。
- 受講資格
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- 受験年度の所定の日付の時点で、満20歳以上である人
- 体育・スポーツ施設等で指導している人、あるいは指導者を目指している人
- オンライン(オンデマンド)講義動画が視聴可能な環境を持っている人
- 「実技」の受講及び「資格認定試験」の受験を必ずできる人
- 新型コロナワクチンを2回以上接種した人(申込時に2回目もしくは3回目の接種証明を添付)。※ただし、健康上等の理由で新型コロナワクチンの接種を受けることができない場合は、実技講習会初日の受付時に、前日付けのPCR検査等の陰性証明を提示
- 受験資格
- 公認トレーニング指導士養成講習会理論講習内容10科目の視聴及び実技講習内容4科目の受講を修了した人
取得にかかる費用
公認トレーニング指導士の受講料と受験料は、下記のように定められています。
- 受講料
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- 講習会会員及び学生:28,000円
- 一般:36,000円
- 資格認定受験料
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- 講習会会員及び学生:10,000円
- 一般:15,000円
講習会会員とは、公益財団法人日本スポーツ施設協会の「加盟団体(47都道府県体育・スポーツ施設協会)」「特別会員」「賛助会員」及び、都道府県体育・スポーツ施設協会に加盟・加入している団体等に所属する職員・社員を指します。
また、更新には下記の費用がかかります。
- 1.基礎(個人)登録料
- 10,000円(氏名・住所等連絡先、有効期限等個人の情報管理に係る経費)
- 2.資格登録料
- ひとつの資格ごとに10,000円(メルマガ発行費、公認指導者マイページ運営・管理費、公認指導者に対する情報提供に係る経費、公認資格認定カード発行費等)
公認トレーニング指導士はどんな人におすすめの資格?
健康志向の高まりとともに、運動の重要性が広く意識されるようになってきました。ただし運動は適切な方法で行わなければ効果を得られなかったり、怪我を引き起こすおそれがあります。そのため、運動に関する安全知識やリスク管理のプロフェッショナルである公認トレーニング指導士は頼りになる存在といえます。
スポーツジムやフィットネスクラブなどは無資格・未経験の採用をしていることもありますが、資格を取得すると、就職や転職、キャリアアップに役立つでしょう。運動施設・体育施設で働く人、スポーツの指導者を目指す人におすすめの資格です。
- 公認トレーニング指導士の資格取得がおすすめな人
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- スポーツジムやフィットネスクラブで働く人
- 運動に携わる業界や職種で指導者を目指す人
- スポーツ業界でキャリアアップを目指す人
どこが管理している資格なの?(問い合わせ先・管理団体)
公認トレーニング指導士の資格を認定しているのは、公益財団法人 日本スポーツ施設協会です。講習や試験の詳細に関しては、下記HPから確認してください。
まとめ:スポーツに関する指導者を目指す人におすすめの認定資格!
これからも社会の健康志向は高まることが予想されるため、適切な運動を提案できる公認トレーニング指導士は重宝されるでしょう。スポーツに関心がある人やスポーツジムなどで働く人は資格取得を検討してみてはいかがでしょう。
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