設備士（空気調和・衛生工学会）の資格を取るとどんなメリットがある？

設備士はエンジニアとして活躍できる職種ですが、「設備士（空気調和・衛生工学会）」はどんな分野に特化できるのでしょう。この記事では設備士（空気調和・衛生工学会）の資格取得のメリット、試験概要、受験資格、受験費用などを解説します。

設備士（空気調和・衛生工学会）とは、どんな資格？
1. 学ぶ知識・技術
設備士（空気調和・衛生工学会）で目指せる職業、就職先は？
設備士（空気調和・衛生工学会）を取得するとどんな悩みが解決できる？
設備士（空気調和・衛生工学会）の資格を取れる人はどんな人？（取得条件・受験資格）
1. 取得にかかる費用
2. 設備士（空気調和・衛生工学会）試験の日程
設備士（空気調和・衛生工学会）はどんな人におすすめの資格？
どこが管理している資格なの？（問い合わせ先・管理団体）
まとめ：専門知識を磨いて頼られる人材になろう！

設備士（空気調和・衛生工学会）とは、どんな資格？

空調設備士（空気調和・衛生工学会設備士）とは、空気調和および給排水衛生設備に関する技術者です。設備士の中でも、暖冷房・換気、給水・排水、衛生設備に特化した知識を習得し、施設などの空調や衛生機器の設計や管理を行うことができます。

空調設備士（空気調和・衛生工学会設備士）の試験は昭和31年にスタートし、これまでに43,200名以上の人が受験しました。

学ぶ知識・技術

設備士（空気調和・衛生工学会）を取得するためには、試験に合格する必要があります。

試験方式

マークシート方式

出題内容：空調部門

暖房、冷房、換気空気調和の計画、設計・施工に関する専門知識
環境、エネルギー、安全などに関する専門知識
給水、給湯、消火、排水、衛生器具、し尿浄化槽その他の計画、設計・施工に関する基本的知識

出題内容：衛生部門

給水、給湯、消火、排水、衛生器具、し尿浄化槽その他の計画、設計・施工に関する専門知識
環境、エネルギー、安全などに関する専門知識
暖房、冷房、換気その他の計画、設計・施工に関する基本的知識

設備士（空気調和・衛生工学会）で目指せる職業、就職先は？

設備士（空気調和・衛生工学会）を取得すると、建築業界や設備業界への就職・転職において自己アピールにつながるでしょう。

設備士（空気調和・衛生工学会）を取得するとどんな悩みが解決できる？

設備士（空気調和・衛生工学会）を取得すると、下記の悩みや課題の解決に貢献できます。

設備士（空気調和・衛生工学会）が解決できること

住居や職場の環境を良好に保つサポートができる
空調・換気の問題を発見し、健康被害を未然に防ぐ

設備士（空気調和・衛生工学会）の資格を取れる人はどんな人？（取得条件・受験資格）

設備士（空気調和・衛生工学会）の受験資格は、下記のように定められています。

区分	最終学歴	空気調和・給排水・衛生設備に関する実務経験年数	摘要
(イ)	大学理科系課程 (1)新制大学 (2)旧制大学 (3)旧制専門学校	卒業後満0年	卒業証明書の提出をもって受験できる。（大学院の修了証明書は不可）工、鉱山、理、農、園芸、医、獣医、薬、水産、商船、航空、海洋、繊維、工芸等の理科系課程
(ロ)	短期大学理科系課程 (1)短期大学 (2)高等専門学校	卒業後満1年以上	短期大学、高等専門学校は学校教育法（昭和22年法律第26号）によるもので、各種専門学校、専修学校は除く。
(ハ)	A．高等学校理科・工業系課程 (1)高等学校 (2)旧制中学校　（実業系）	卒業後満4年以上	普通科、商業科、家政科などの理科・工業系以外は（ニ）項に該当。農業科、水産科、窯業科は理科・工業系と認定。
(ハ)	B．高等学校建築設備系	卒業後満3年以上	Aから1年短縮
(ニ)	（イ）、（ロ）、（ハ）、（ホ）に該当しない者	満18歳以上で満7年以上	実務経歴書で7年以上の実務経験を有すると認められた者。（イ）、（ロ）、（ハ）、（ホ）に該当する者で、本項の条件を満たす者は、卒業証明書の提出を省略し、本項の資格をもって受験することができる。
(ホ)	（イ）、（ロ）、（ハ）に該当しない各種学校を卒業した者	設備士資格検定委員会で実務経験年数を認定	認定した学校は公式HPを確認記載のない各種学校で建築・設備に関わる課程を卒業した者は委員会にて審査を行う。

実務経験とは

受験資格で求められる実務経験には定めがあります。

実務経験: 建築設備の設計、工事監理、施工管理、見積、積算等の業務および建築設備に関する教育・研究機関、行政等に従事した経験

建築設備に関する設計図書のトレース、工事における単なる労務者としての経験、アルバイト等は実務経験に含まれません。

理科系の大学院や専攻科など、上記に記載のない課程を実務経験として加算することができます。

職業能力開発施設または職業能力開発総合大学校の卒業者は、以下の受験資格とします。なお、卒業証明書が必要です。

受験資格	学校	課程
(イ)	職業能力開発総合大学	長期課程（4年制）
(ロ)	職業能力開発大学校または職業能力開発短期大学校	専門課程
(ニ)	上記以外の職業能力開発施設修了者ただし、訓練期間は実務経歴年数に加算出来る。